陸軍の解体
太平洋戦争(大東亜戦争)では歩兵部隊を主力に、戦車部隊や航空隊を南方に派遣したが、多くを失った。ポツダム宣言受諾後、戦闘行動を停止した各地の陸軍部隊は、それぞれその地区を管轄する連合国軍に降伏し、その管理下で復員業務に従事することとなった。
そして、陸軍省も第一復員省、復員庁に改組され、その後陸海軍の残務処理は厚生省、後に厚生労働省が担当することとなった。なお、陸地測量部は内務省地理調査所を経て国土地理院として、また陸軍病院については、軍医とともに国立病院(現・国立病院機構)へと移管され、国営医療機関として現在まで続いている。
海軍は、掃海業務を担当する航路啓開隊として一部が存続されたのに対して、陸軍は徹底的な解体が行われ、近衛師団も復員後に禁衛府皇宮衛士総隊として存続が図られるが、すぐに解体されてしまった。
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明治11年(1878年)8月に、精鋭である筈の近衛砲兵が反乱を起こすという竹橋事件が起こり、政府に衝撃を与えた。また、自由民権運動の影響を陸軍が受けることを防ぐために、軍人勅諭が出された。ここでは「忠節・礼儀・武勇・信義・質素」の徳目を掲げると共に、その中で政治不干渉を求めていた。
しかしながら、陸軍軍人の中核を占める陸軍士官は、陸軍省職員として官僚機構の側面も有しており、古くは薩摩藩・長州藩等出身の将校らとその他の藩又は幕府出身の将校らとの対立があったとされる。また、陸軍士官学校・陸軍大学校という近代的士官教育制度確立後は、兵科間であるとか、陸軍大学校を経たエリートたる中央幕僚(陸軍大学校卒業徽章が天保通宝に似ていることから天保銭組と俗称された)と隊付将校(無天組)との間であるとか、派閥間の思想又は人事上の対立(皇道派・統制派の対立)など、無数の内部的な抗争を生みやすい状況であった。